変化の一番先に立ち、
次への扉をともに開く。

中国の自動車メーカーが電気自動車（EV）分野で技術開発とビジネス展開の両面で世界をリードしつつある。既に世界最大級の中国国内市場では海外メーカーが劣勢に立たされ、これまで長年日本の牙城であったASEAN市場でも中国勢が攻勢を強める。日本のメーカーはどう対策すべきか。EV過当競争の中で、日本企業が生き残る術を探る。

トランプ新政権の発足を受け、米国での気候変動対策と関連するビジネス環境に大きな変化が予想されている。2024年11月に開催されたCOP29（国連気候変動枠組条約第29回締約国会議）では、米国のエネルギー政策転換を見据えた国際的議論が展開された。現地視察から得られた知見と、トランプ政権の政策方針分析に基づき、日本企業が今後4年間で採るべき戦略的アプローチを考察する。

「脱炭素」の次は「ネイチャーポジティブ」。多くの企業関係者がこのフレーズを耳にしたことがあるのではないだろうか。実際に、世界はすでにネイチャーポジティブへの取り組みを加速させている。本稿では、COP29の議論や法規制動向を踏まえ、日本企業に求められるネイチャーポジティブ経営の方向性を提言する。

SDGs、DX（デジタルトランスフォーメーション）とその浸透、カーボンニュートラル。その次のビジネステーマとしてクローズアップされている「サーキュラーエコノミー」。日本企業にはまだ半信半疑といったところかも知れないが、数年以内に企業価値の主軸となるだろう。サーキュラーエコノミー社会の到来が予想される今、先行者利益を享受する可能性とその企業針路を探っていく。