ビジネスパートナーとのコミュニケーションにおけるデジタル化の功罪

　販売におけるビジネスパートナーは様々な業界に存在している。その形態も多様で、元売り企業との関係性や顧客との関係性の違いなどから代理店、販売店等様々な呼び方がされる。（図1）


　これまで、パートナー関係の多くは、関係業界や関係企業との取引関係であったが、現在では社会トレンドも相まって、異業種、場合によっては同業他社（競争）を含む様々な企業との関係へと広がりをみせている。例えば共通のプラットフォーム上でオープン化された市場では、異業種企業を巻き込んだ新しいエコシステムを形成する流れがある。また、脱炭素経営の実現のためには、サプライチェーン全体での取り組みが必要となる。こうしたトレンドにデジタル化がさらに拍車を掛け、新たな繋がりや、長期的な関係が生まれている。


　これまでのパートナービジネスでのつながりを受注と発注、受託と委託といった１対１の“線でのつながり”とするならば、業界の垣根を越えて複数社が関連しあう“面でのつながり”へと再構築が始まっているのである。こうした関係性の中では、自社だけが勝つという戦略では立ち行かなくなる。パートナー達を含めたリレーションシップ全体で、上下よりもフラットに近い関係で持続可能な共存共栄を目指していくことになるであろう。

　ビジネスパートナーとの関係性は、多様化し広がりを見せている。顧客との関係性やコミュニケーションに比べ、俎上に載せられる機会が少なかったパートナーとのコミュニケーションだが、今日、その重要性は増してきているであろう。

　ビジネスの様々な場面でデジタル化に伴うシステムやツール導入が推進されている現在、コミュニケーションもその例外ではない。様々なコミュニケーションツールが開発されているが……